次に、特定された「危険性又は有害性（危険源）」について、そのリスクの大きさを見積もっていきます。
そして、見積もられたリスクを評価し、リスク低減対策を検討していくことになります。
＜リスクの大きさの見積り＞
リスクの大きさは、
特定した「危険性又は有害性（危険源）」による
“発生するおそれのある負傷又は疾病の重篤度（危害の大きさ）”
と
“その発生する可能性（その危険性又は有害性への遭遇の度合：発生確率）”
により見積もっていきます。
リスクの評価軸は、上記の「その危険源により発生する重篤度」「その危険源への遭遇度合」の他に、「リスクの遭遇の回避性」を考慮に入れる等も考えられます。
「危険源の重篤性（危害の大きさ）」は、その危険源の本来持つ危険性であり、「危険源への遭遇度合（発生確率）」は、危険源への接近頻度（危険状態の発生頻度）及び危害事象への移行度合いであり、対象とする作業の特性により検討します。
「危害の大きさ」については、計画･設計･作業工程の変更などにより、また、「発生確率」については、工学的方法の適用等による工夫により低減の余地があります。
なお、化学物質のリスクアセスメントについては、「ばく露量」等の評価軸によるリスクの大きさの見積り手法が示されています。
＜参照＞『化学物質等による危険性又は有害性等の調査等に関する指針』
リスクの見積りにおいて、事業場の機械設備･作業等の特性に応じて、下記の例のように危険源の分類を検討しておくと、以降のリスク対応策が検討し易くなることも考えられます。
- 物理的な作用によるもの（挟まれ･巻き込まれ、墜落･転落 等）
- 物理因子の有害性によるもの（振動障害 等）
- 化学物質の物理的作用によもの（爆発、火災 等）
- 化学物質等の有害性によるもの（中毒 等）
＜リスクの見積り実施上の留意事項＞
- 予想される「負傷又は疾病の対象者」および「その負傷又は疾病の内容（災害事象）」を明確に予測すること。
- 参加者による多数決や平均的意見の採用ではなく、最も厳しく予測した意見を踏まえ、議論して「負傷又は疾病の重篤度」を予測すること。
- 「重篤度」は、「負傷又は疾病による休業日数」等の客観性のある尺度とすれば分かりやすい。
- 有害性が立証されていない場合でも、危険性又は有害性についての“一定の根拠”がある場合には、有害性が存すると仮定して対応すること。
- 下記の事項についても考慮すること。
- 「安全装置の設置」「立入禁止措置」等の信頼性および維持状況、無効化あるいは無視される可能性
- 「作業手順の逸脱」「操作ミス」「予見できる意図的･非意図的な誤使用」等の危険行動の可能性
